大学基準協会適合認定証
京都光華女子大学は、2022年度 財団法人大学基準協会の大学評価ならびに認証評価において、同協会の定める大学基準に「適合」しているとの認定を受けました。
<以下は、原文より抜粋>
評価結果
2022 (令和4)年度大学評価の結果、京都光華女子大学は本協会の大学基準に適合していると認定する。
認定の期間は、2023(令和5)年4月1日から2030(令和12)年3月31日までとする。
大学に対する提言―長所として特記すべき事項―
7 学生支援
1)「学習ステーション」において、ピア・サポーターを募り、一部の必修科目と連動した授業外支援のほか、学生が企画した支援を通じて支援する学生と支援を受ける学生の双方の成長につながっている。また、近年では「学習ステーション」と「女性キャリア開発研究センター」等の諸組織との連携を開始し、学科・学年を超えて学生が関心のあるテーマについて少人数で自主的に学ぶグループ「学B ooo (マナブー)」の実施や教職員が学生の学習状況を共有する「きずなネットワーク」の形成など、 「エンロールメントマネジメント(EM) 」 の方針に沿った活動を発展させることで、早期に必要なサポートを行い、退学率の減少といった成果がみられ ることは評価できる。
大学・短期大学基準協会適格認定証
京都光華女子大学短期大学部は、2022(令和4)年度 財団法人大学・短期大学基準協会の機関別評価において、同協会の定める短期大学基準を満たしているとして、「適格」との認定を受けました。
<以下は、原文より抜粋>
機関別評価結果
京都光華女子大学短期大学部は、本協会が定める短期大学評価基準を満たしていることから、令和5年3月10日付で適格と認める。
特に優れた試みと評価できる事項
本協会は以下の事項について、高等教育機関として短期大学が有すべき水準に照らし、優れた成果をあげている試みや特長的な試みと考える。
基準Ⅰ 建学の精神と教育の効果
テーマC 内部質保証
- PROGスコアと卒業認定・学位授与の方針の達成度の相関分析を行い、到達目標、評価方法の点検・改善を行っている。PROGは汎用的能力を見る値であり、専門性によっては相関がなくても良い科目も存在している。そこで、卒業認定・学位授与の方針の達成度とPROGの相関を見る際には、PROGと同じ能力を志向する科目を抽出して、それらの科目から算出した卒業認定・学位授与の方針の達成度との相関を見るなど工夫し、点検と改善につなげている。
基準Ⅱ 教育課程と学生支援
テーマA 教育課程
- プロジェクト型PBL(課題解決型学習)や産学連携型PBL(課題解決型学習)等、発展的なアクティブ・ラーニングを導入し、職業への接続を意識した教育が展開されている。その効果検証は、GPAのみならず、総合的評価提示システム(Me-L)や学習ポートフォリオシステム等で適切に行われ、その結果は授業改善や学生指導に生かされている。
- アセスメントポリシーを策定し、学習成果の獲得状況を測定する仕組みを明確化している。GPAに加え、量的評価を行う総合的評価提示システム(Me-L)、自己評価を行う達成感ポートフォリオ、卒業認定・学位授与の方針の達成に関連する根拠を収集して発表・評価する学習ポートフォリオシステム等の評価手法を有効に活用し、量的・質的データに基づき学習成果を多面的に評価する体制が整備されている。
- 獲得した学習成果は、分かりやすいように可視化され、各学期にプレディプロマ・サプリメント、卒業時にディプロマ・サプリメントとして学生にフィードバックする仕組みが整備され、学生の次なる目標設定や2年間の学習成果の振り返り等に活用されている。
テーマB 学生支援
- 学科独自の学生活動組織の一つである学生リーダー組織「D‘*Light」は、学内外問わず広く活動していて定評があり、他の学生の模範となるものである。
- 中期計画に基づきICT教育環境の整備を強化するため、人的資源は、情報システム部及び学習ステーションに技術的、専門的な支援員を配置し、物的・技術的資源は、学生ポータルサイトの「光華navi」を導入し、また、学内全域に無線アクセスポイントを設置し、学術情報ネットワーク(SINET)接続により、常時安定したネットワーク環境を構築している。
基準Ⅲ 教育資源と財的資源
テーマC 技術的資源をはじめとするその他の教育資源
過去の認証評価結果について
大学(平成27年度申請)
短期大学部(平成27年度申請)
自己点検・評価結果
学校教育法第109条第1項では、「大学は、その教育研究水準の向上に資するため、文部科学大臣の定めるところにより、当該大学の教育及び研究、組織及び運営並びに施設及び設備の状況について自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。」と定められています。 本学は、学長を中心に内部質保証の体制を構築し、教育・研究活動等の自己点検・評価活動を行っています。